一般的に、1981年（昭和56年）6月1日に施行された建築基準法改正による耐震基準を「新耐震基準」といいます。
新耐震基準（1981年基準）では、震度6強から震度7程度の揺れでも倒壊しないような構造を基準として設定しています。
まごころう
耐震基準は「建築物の設計」に適用されます。
建築確認に提出された設計図書について、
- 許容応力度計算
- 保有水平耐力計算
などを行い、一定の地震に耐えることができるかどうかを判定します。
さまざまな呼び方があり、
- 新耐震基準
- 1981年基準
- 昭和56年基準
などと呼ばれますが、どれも同じです。
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耐震基準に関することについて、より詳しく解説しています。
1978年（昭和53年）の宮城県沖地震が新耐震基準（1981年基準）を生んだ
ゆい
どうして「新耐震基準（1981年基準）」ができたの？
まごころう
1978年（昭和53年）に起きた宮城県沖地震がきっかけです。
宮城県沖地震による被害が甚大だったため、耐震設計の抜本的な見直しが行われ、新しい耐震基準を盛り込んだ建築基準法の改定が行われました。
新耐震基準（1981年基準）よりも新しい耐震基準がある
ゆい
新耐震基準（1981年基準）より新しい耐震基準もあるの？
まごころう
あります。
建築基準法の改正をベースに考えれば、
- 1981年（昭和56年）の耐震基準改正
- 2000年（平成12年）の耐震基準改正
が、最近では大きな改正にあたります。
また、2006年（平成18年）には「改正耐震改修促進法」も施行されています。
新耐震基準（2000年基準）を意識すべき
ゆい
わたしたちはどうしたらいいの？
まごころう
できるだけ新しい耐震基準を満たしている住宅を選ぶようにしてください。
近年の地震を振り返っても、
- 阪神・淡路大震災
- 新潟県中越地震
- 東日本大震災
- 熊本地震
- 北海道胆振東部地震
など、大きな地震が頻発し、首都直下型地震の心配もされています。
予算などの関係があると思いますが、今であれば「2000年基準」を意識した方がよいでしょう。
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耐震基準ごとの大震災での影響についても、データを提示しています。