土地探しをするときに、いまだに無視できないのがチラシやフリーペーパーなどの紙媒体からの情報です。インターネットの活用に乗り気になれない理由が不動産業界にはあるので、チラシなどによい情報が掲載されていることがまだまだあります。今回は、チラシやフリーペーパーなどを土地探しに活用するコツなどについて解説します。
土地情報を収集することはもちろんですが、ほかにも使い道があります。また、各媒体にどのような情報が掲載されているのか特徴があるので、知っておいて損はないでしょう。上手な土地探しの助けになれば幸いです。
不動産業界はIT化が遅れている
チラシ、フリーペーパー、雑誌などの紙媒体。土地を探すときには、依然としておろそかにしてはいけない情報源です。理由はサブタイトルに書いた通りですが、不動産業界はIT化が遅い業界です。IT化が遅れている傾向は、地方に行くほど顕著です。なぜ不動産業界はIT化が進まないのか？には、いくつか理由があります。
まず、新陳代謝が悪いということです。就職人気ランキングなどを確認しても、あまり人気のある業界とはいえません。若い人に人気がない業界な上に、いまだに営業に根性論を持ち込む企業も多いので、離職率も高めです。新しい技術などに柔軟に対応できる人材が残りにくいため、IT化が一向に進まないという具合です。
また、情報を囲い込みたいという考えもあります。不動産業者が利益を得るには、仲介手数料が重要です。仲介手数料は法律で定められた額以上は要求してはいけないことになっています。上限が決まっているからには、すべて自社で確保したいと考えるのが普通です。
外に情報を出した結果、他社からお客さんの紹介を受けて成約したとします。紹介で成約したときには、仲介手数料を折半（半分ずつ）するのが業界の常識です。このような仲介手数料の折半を不動産業者は嫌がるので、情報をインターネットに公開したくないのです。
レインズも信用できない
不動産業界について少し調べた方であれば「レインズ」を聞いたことはあるでしょう。レインズとは、国土交通省が主体となって導入された不動産取引を円滑に行うためのツールです。不動産会社同士がインターネットを通じて物件情報を共有できる仕組みで、一応物件情報の登録が義務付けられています。
では、実際にすべての情報が登録されているか？というと「ＮＯ」です。義務付けられているとはいえ、バレもしなければ、罰則もない。だったら、取り分が減る行為をわざわざすることはないよねという流れです。
ターゲットに応じた情報
不動産業界がIT化しにくい業界だということを説明しました。インターネットに情報を公表しないとはいえ、自社に直接来てくれたお客さんだけを相手にして売れるほど甘くもありません。では、どうするかというと紙媒体を使って土地情報を宣伝します。
主に使われるのが、チラシ・フリーペーパー・新聞、雑誌などです。すべての情報を、すべての媒体に載せているかというと違います。ほとんどの業者では、物件ごとに使う媒体を変えていますので、基本的な違いを解説します。
折込チラシ、ポスティング
折込チラシやポスティングでは、どのようなエリアに投函するのかを作為的に選べます。例えばマンションやアパートへのポスティングでは、家賃がいくらかなどを事前に調べています。本人が考える住宅ローンの限度額は、現在支払っている家賃を基準に考えることが多いからです。ほかにも周辺の情報のみを掲載していたりします。
自宅に投函されたチラシを確認するときは、限定的な情報だということを覚えておくとよいでしょう。より多くの情報が欲しいときには、ホームページの情報などを探してみましょう。「ホームページにはもっと情報があるよ！」といったことが書いてあることもあります。
フリーペーパー
言い方は悪いですが、所詮フリーペーパーです。厳選された土地情報や、高級住宅地の情報などはあまり掲載されません。掲載したところで読者とターゲットにギャップがありすぎるので、反応が鈍いことを業者も理解しています。
では、フリーペーパーはまったく使えないのかといえば、使い道はあります。土地の情報ではなく、不動産屋さんの情報を集めましょう。掲載している土地情報を見ることで、不動産会社の得意としているエリアなどが分かってきます。
直接、不動産屋さんに土地探しを依頼するときの参考にしましょう。餅は餅屋ではありませんが、地元情報には地元不動産屋が強い傾向があります。それも県や市の単位ではなく、町や学校区単位での話です。
新聞、雑誌
フリーペーパーとは逆に位置します。厳選された土地情報や、高級住宅地の情報などが掲載されていることがあります。また山林など特殊な不動産情報も多いです。負担にならないのであれば、目を通しておくとよいでしょう。
雑誌の単体企画ものや、新聞に情報を出している不動産会社は、比較的規模の大きなところが多いです。情報も集中しやすいので、目についた企業のホームページなどは確認する価値があります。